修繕工事の対象となる建材や設備にはそれぞれ異なる耐久年数が設定されています。したがって修繕工事をするべき時期はそれぞれ異なるというのが一般的な考え方ですが、実際にはまとめて工事したほうが良いとされる修繕工事もあります。具体例としてはマンションの周りに足場を組む必要がある工事と無い工事に分類した時、足場を組む工事はなるべくまとめてやってしまったほうが良いとされています。これは主にコスト面の問題と関係しますが足場を組むとそれだけで高額な費用が発生するので、次に足場を組む工事まで修繕が必要なさそうだと判断されない限りはまとめて工事することが多いようです。

では、この工事をすべき時期を判断するのは誰が行うのかと言うと、工事のプロが行います。例えば壁面にあるタイルの状態で壁にしっかりついておらずタイルが浮いた状態になっているという判断をするには、やはり一般の人では難しく、一級建築士や施工業者が判断する必要があります。そしてこれらのプロが判断するサービスは一般的に『建物劣化診断』などと呼ばれることが多く、実際の使用に当たっては大規模修繕工事前などの時期に管理会社側からの提案があることが多いと言われています。

ここで重要なポイントとなるのは誰が『建物劣化診断』を行うかになります。一般的には診断や検査と呼ばれるものを実施する際には中立な立場の人間が実施するほうが公平な結果になることが期待できます。例えば工事会社が実施したり工事会社とつながりのある一級建築士などが実施したりすると、工事を少しでも多くやりたいという心理が働き公平な診断が出来ない可能性があります。つまり、まとめる必要が無い工事もまとめてやることを勧めてくるなど無駄な工事費用が発生する可能性もあります。

実は当サイトでも類似の調査を推奨しており『簡易建物調査』と言うサービスを提供させていただいています。このサービスの特長は『建物劣化診断』と異なり、外観の目視と打音検査などを中心とした簡易的な調査になるので、建物の状態の大まかなことは十分に把握できるにもかかわらず、検査による住民の皆様への負担はありませんので気軽に診断を受けることが出来ます。また費用の方は当サイトでの負担しているため、管理組合様からすると無料で受けられるサービスとなっていますので是非ご活用ください。