マンションを構成する建材には、それぞれ異なる耐久年数が設定されています。したがって建材ごとに修繕工事が必要となる周期は異なるので、大規模修繕以外にも小規模修繕が必要になるというのが一般的な考え方です。では、修繕工事が必要かどうかを判断するのはだれかという話になると、多くの場合は管理会社や工事会社の専門家というケースが多いと思われます。

ここで大事なのは、判断する人が『どの立場の人か』という事です。つまり、管理組合の立場に立てる人物であればその判断も公平であると考えることが出来ますが、工事を実施する側の人物であればどうしても『工事を少しでも多くやりたい』という心理が働くため公平な判断を期待する事は難しいと言えます。わかりやすく言えば、『少し早くても工事をしてしまおう』といった提案が出てくる可能性が高くなるという事です。その他にも、建物の状態を考慮せず『長期修繕計画の通りに工事を実施しましょう』といった提案が出てくることも少なくありません。

そこで、当サイトでは『適切な工事時期』を公平に判断するため、『中立の立場で判断できる専門家』による判断を推奨しています。これを実現するため、具体的なサービスとして『簡易建物調査』を、無料(※1)でご提供させていただいています。この『簡易建物調査』は、いわゆる『建物劣化診断』とは異なり、機械式調査等で分かる劣化の程度に関して細かな判断はしませんが、大まかな状態を把握する事は可能なので、工事時期の判別には十分役立ちます。

時期が来たから工事するのではなく、建物の状態を見極めて無駄な工事を減らすことが修繕工事の効率化に繋がります。大規模修繕を検討中の管理組合様はぜひ『簡易建物調査』の活用をご検討下さい。

※1　原則初回のみ無料とさせていただいております。